家を高く売るには何が必要？高額売却の方法11選を解説します

家を売るとき、売主としては「なるべく高く売りたい」と思うのが普通です。しかし、実際になにをすれば高く売れるかわからない人も多いでしょう。

家の売却価格はさまざまな要因で決まりますが、売主の工夫次第で高くすることも可能です。

この記事で紹介する「家を高く売る方法」を実践すれば、高額売却を実現できる可能性が大幅に上がります。可能な範囲で取り組み、納得のいく価格で家を売りましょう。

なお、とくに重要な方法としては、不動産会社の比較があげられます。不動産会社の違いで売却価格に数百万円の差がでることもあるので、優良業者を見つけることが大切です。

不動産会社を比較する際は一括査定の利用が便利なので、ぜひ活用してみましょう。下記リンクから利用できる「イエウール」なら、簡単な入力で最大6社を比較できるのでおすすめです。

>>【最大6社を比較！】無料の不動産一括査定はこちら

家を高く売る方法11選

家の価格は、建物の築年数や管理状態、地域の不動産需要やそのときの経済状況など、さまざまな要因で変わります。

しかし、価格の決まり方が複雑だからといって、適当に売り出していては損することになります。なるべく高く家を売るためには、売主の努力が必要なのです。

「努力が必要」と聞くと大変そうに思えるかもしれませんが、ちょっとした工夫で価格を向上させる方法もあるので、まずはできる範囲で取り組んでみましょう。

売主ができる「家を高く売る方法」を、1つずつ紹介していきます。

1.一括査定サイトを使って各社の査定額を比較する

家を売却するときは不動産会社に相談するのが基本ですが、ここで重要なのが、物件と相性の良い優良業者を選ぶことです。

なぜなら、不動産会社は各社で特徴や強みが異なり、売却結果も大きく変わるからです。得意な物件ジャンルや地域、抱えている顧客層などの違いから、売却価格に数百万円単位の差がでます。

しかし、優良業者を探すといっても、なんの情報もないまま闇雲に問い合わせても切りがありません。そこで便利なのが、複数の不動産会社にまとめて査定を依頼できる「一括査定サイト」です。

一括査定サイトは、簡単な入力ですぐに査定を申し込め、条件のよい不動産会社を見極めることができます。サイト側が提携業者を厳選しているので、優良業者ばかり揃っているのもメリットです。

例えば、下記リンクから利用できる「イエウール」は、全国2,000社以上の優良業者と提携しています。大手企業から地元密着型の中小業者まで揃っているので、きっと相性の良い優良業者に出会えるでしょう。

2.買取ではなく仲介で売る

不動産会社を選ぶときは、「仲介」と「買取」のどちらを選ぶかによっても、価格に違いが生じます。

仲介と買取の違い

不動産会社の種類	特徴
仲介	・買主募集の広告や売買契約をサポートしてもらう代わりに、成約時に手数料を支払う。 ・市場の価格相場で売れる。人気の高い物件なら価格競争が起きて高値で売れる。 ・購入希望者が現れない限り売却できない。
買取	・不動産会社に直接買い取ってもらう。 ・査定額がそのまま買取額となり、一括払いなので現金化までが早い。 ・仲介で売るより2~5割ほど安くなるのが一般的。

買取は「早ければ1週間以内で売れる」「人気の低い物件でも売りやすい」といったメリットがある一方、買取後に物件を再生・再販するコストなどが差し引かれる分、価格が安くなってしまいます。

家を高く売るためには、仲介業者に依頼することが大切です。買取業者は、どうしてもすぐに売りたいときや、仲介で依頼を断られたときに検討するようにしましょう。

3.家の需要が高い2~3月に合わせて売り出す

不動産に限った話ではありませんが、なにかを高く売るには「需要がある時期」に売るのが基本です。家の場合、1年の間でもっとも需要が多いのは引っ越しシーズンとなる2~3月頃になります。

ただし、家探し自体はもう少し早めに始めるのが普通なので、12月から1月頃に売り出すのがベストです。購入希望者が多く集まる分、高値で売り出しても成約しやすくなります。

反対に、暑さや長期休暇の影響で家探しをする人が減る8月は、売却しにくくなるのが一般的です。

もし夏頃に家を売りたいと思っても、すぐに売り出さず最適な時期まで我慢してみると良いでしょう。

4.築年数が浅いうちに売り出す

築年数は、数ある価格要因のなかでもとくに大きく影響します。築年数が古いほど価格は下がり、戸建の場合はおおむね築20~25年で底値になります。

上記のグラフを見ると、建物部分は築20~25年で新築時の10%程度まで下がるとわかります（上記はあくまで建物部分の価格低下率で、土地は建物ほど大きく価格変動しない点に注意）。

途中でリフォームをしていれば低下率を抑えることもできますが、値下がりを完全に止めることはできません。

以上のことから、家を高く売りたければ1年でも早く売却することが大切といえるでしょう。

5.ホームインスペクションを受けてから売り出す

ホームインスペクションとは、家になにかしらの不具合がないか専門家に調査してもらうサービスです。床下や天井裏など、普段は見えない部分も調べてもらえます。

ホームインスペクションをおこない、家に問題ないことを証明できれば、高値で売りやすくなります。また、不具合が見つかっても事前に対策が打てるので、トラブルのない売買取引が可能です。

すぐに改善すべき点だけでなく、将来的に修繕が必要な箇所やその時期・費用までアドバイスしてもらえるので、買主も安心して家を購入できるでしょう。

6.既存住宅売買瑕疵保険を付けて売り出す

既存住宅売買瑕疵保険保険とは、家の主要構造部分（屋根・柱・床など）や雨水の侵入を防止する部分（外壁・戸・排水管など）について、保証を受けられる保険です。

買主は最大5年間、上記の部分で修繕が必要になった際に保証を受けられます。不具合が起きてもコストをかけず直せるので、買主にとっては大きなメリットです。

ただし、この保険は売主もしくは買主が加入するのではなく、検査事業者に加入を依頼するという仕組みになっています。

1. 売主or買主が「保険法人の登録を受けた検査事業者」に保険加入を依頼
2. 検査事業者と保険法人による住宅の検査
3. 検査事業者が保険に加入する
4. 欠陥が発生した場合、検査事業者が補修をおこなう
5. 補修費用として、保険法人から検査事業者へ保険金が給付される※

※検査事業者が倒産した場合、保険法人から直接買主へ補修費用が給付される。

保険法人から検査事業者へ保険金が支払われるので、買主が現金をもらえるわけでない点が特徴です。

売主・買主のどちらからでも加入を依頼することは可能で、保険料（検査料込みで5万~15万円程度）は依頼したほうが負担します。

なお、先述したホームインスペクションとは検査内容が異なるので、2つを併用することでより「安全な家」であることをアピールできます。

7.リフォームしてから売り出す

劣化が激しい物件の場合、リフォームすることで売却価格を上げることが可能です。劣化部分を直し、内装を新しくすれば、物件の印象が良くなります。

ただし、リフォームはやり過ぎると1,000万円以上かかるため、赤字にならないよう費用面は慎重に考える必要があります。

リフォーム費用をすべて売却価格に上乗せできるわけではないため、重要なポイントに絞って改修することが大切です。

まずは不動産会社に相談して、リフォームの有用性や、上乗せできる価格範囲について検討してみましょう。

8.内見対策をする

売却活動を始めると、購入希望者から内見を申し込まれます。内見は成約するかどうかを決める重要なステップであり、売主としては物件の印象をよく見せることが重要です。

具体的な対策方法として、次の3つを意識しましょう。

• 掃除を徹底する
• 家のアピールポイントをまとめておく
• ホームステージングを利用する

これらの対策で物件の良さを引き出し、内見者に「買いたい」と思わせましょう。

それぞれ詳しく解説していきます。

対策1.掃除を徹底する

内見対策でもっとも基本的かつ効果も高いのが、掃除の徹底です。室内をきれいにしておくことで、内見時に印象をアップできます。

最低限、掃除機をかけて整理整頓しておきましょう。加えて、玄関や水回りなど、汚れやすく目に付きやすい部分を重点的に清掃しておくのが効果的です。

汚れがひどい場合は、ハウスクリーニングの専門業者に依頼する方法もあります。プロに依頼することで、素人では取り除くのがむずかしい汚れをなくすことが可能です。

対策2.家のアピールポイントをまとめておく

内見時にただ家を見てもらうだけでなく、どのような点が優れているのかアピールポイントを伝えるのも効果的です。

「眺望が良い」「静かで落ち着いた環境」など、物件そのものや立地に関する特徴をまとめておき、さりげなく伝えてみましょう。

ただし、売却しようと必死にアピールすると逆効果なので、相手が引いてしまわないよう押し付けがましくない態度を心掛けることが大切です。

対策3.ホームステージングを利用する

ホームステージングとは、インテリアを購入もしくはレンタルし、室内をモデルルームのように演出するサービスです。

物件を魅力的に見せ、内見者に「その家で暮らした場合の生活」をイメージさせることができるので、高めの価格設定でも売却しやすくなります。

また、売却期間も普通に売るより短縮できる効果があるため、高額かつスピーディーに売りたいときはぜひ検討したいサービスです。

費用はプランによってさまざまですが、10万円以下からできる場合もあります。印象アップによって高値で売ることができれば、回収は十分に可能でしょう

9.節税や売却経費の節約で手残りを増やす

家を売るときは、売却価格がそのまま自分の利益になるわけではありません。売却経費や税金といった出費が発生するので、それらを差し引いた額が利益となります。

主な売却経費や税金としては、次のものがあげられます。

• 仲介手数料
• 住民票などの書類取得費
• 司法書士報酬
• 登録免許税
• 印紙税
• 譲渡所得税、住民税

これらを可能な範囲で節約できれば、無理に家を高く売らなくても手残りを増やすことができます。

節税に使える制度一覧

家売却の手残り金を増やすためには、譲渡所得税の節税が重要です。譲渡所得税にはさまざまな軽減制度があるので、うまく使えば数十万から数百万円を節税できます。

主な軽減制度としては、次のものがあげられます。

• 3,000万円特別控除の特例
• 10年超所有軽減税率の特例
• 特定居住用財産の買換え特例

例えば、3,000万円特別控除の特例は、マイホームを売ったときの譲渡所得（売却価格から経費を差し引いた利益）から、最大3,000万円を控除できます。

その他の税金や各種節税方法については、関連記事でも詳しく解説しているので参考にしてください。

売却経費の節約ポイントは仲介手数料

売却経費とは、仲介手数料や必要書類の取得費など、税金以外にかかる出費を指します。このなかでとくに高額なのは仲介手数料です。

仲介手数料は上限額が「（売買価格の3%+ 6万円）+消費税」と定められています。例えば、家の売却価格が1,000万円だった場合、上限は「（1,000万円×3%+ 6万円）+10%=39万6,000円」です。

ただし、上記はあくまで上限額なので、実際はもっと安価でもよいことになります。交渉次第では、仲介手数料を値切ることもできるかもしれません。

交渉するときは、専任媒介契約※をもちかけたり、他社と比較していることを伝えたりするとよいでしょう。ただし、あまりしつこく値切ると関係性が悪化するため、適度な交渉が重要です。

※専任媒介契約：他社への依頼を禁止し、1社にだけ売却を依頼する契約。不動産会社からすると他社に売り上げを取られる心配がなく、メリットが大きい。

また、不動産会社によっては半額やキャッシュバックといったキャンペーンをおこなっている場合もあるので、安価で依頼できる業者がいないか探してみましょう。

10.売り出し価格を少し高めに設定する

家の売却価格は査定をもとにして決めるのが一般的ですが、最終的な決定権は売主にあります。高く売りたい場合は、査定額よりも高い価格設定をすることも可能です。

しかし、相場からあまりにもかけ離れた価格だと、売却は当然むずかしくなります。そのため、相場のプラス10~20％と、「少し高い程度の価格」で売り出すのがおすすめです。

不動産売買では買主側から価格交渉を持ちかけられることが多く、値引きに対応できず成約を逃してしまうケースも少なくありません。

しかし、相場より少し高めに設定しておけば、需要の影響を最小限に押さえつつ価格交渉に備えることができます。

もちろん、価格交渉がなければ高めの価格で売れますし、購入希望がなければ値下げすることも可能です。デメリットのない方法なので、ぜひ高めの価格設定を検討してみましょう。

11.住み替えの場合は「売り先行」で計画を立てる

家の住み替えに伴う売却では、新居を先に購入する「買い先行」と、今ある家の売却を優先する「売り先行」があります。

買い先行は、新居探しに時間をかけられるなどのメリットがある一方、資金のコントロールがむずかしく、今ある家の売却がスムーズにいかないと経済的に苦しくなる場合があります。

住み替えに伴う支払いのために今ある家を早く売ろうとして、相場より安くなってしまう恐れがあります。

一方、売り先行であれば余裕を持って売却活動にあたれるため、売買条件にこだわることが可能です。今ある家を高く売るのであれば、売り先行のほうが有利になります。

家を売って住み替える際の方法や注意点については関連記事でも解説しているので、よろしければ参考にしてください。

家の売却で損しないための注意点

家の売却は、「いかに高く売るか」だけでなく、「いかに損しないか」という視点も重要になります。

不動産売買は動く金額が大きいので、わずかなミスや行き違いで大きな損失につながります。失敗しないためには、事前の準備や心構えが大切です。

具体的な注意点を解説していくので、しっかりと把握して納得のいく売却を実現しましょう。

早く売ろうとして焦らない

家を売るときは、なるべく期間に余裕をもつべきです。焦って売ろうとすると、足元を見られて安く買い叩かれる恐れがあります。

家の売却期間はおおむね3ヶ月程度で、不動産会社の査定も「3ヶ月以内に売れるであろう価格」を基準にするのが一般的です。

不動産会社からしても、無理に早く売ろうとすると値下げせざるを得なくなり、高額売却ができなくなってしまいます。

半年や1年以上も売れない場合は別として、無理に売却を急かさないようにしましょう。

不動産会社を比較せずに依頼しない

「大手企業だから大丈夫」「いろいろ調べるのは面倒くさい」といった理由で、不動産会社を比較せず1社にしか査定・売却を依頼しない売主もいます。

しかし、先にも述べた通り、不動産会社は1社ごとに特徴や強みが異なります。営業能力の低い業者や、売主を騙すような悪質業者を避けるためには、複数の業者を比較することが大切です。

家の売却は地域ごとのつながりや慣習も重要なので、大手だからといって高く売れるとは限りません。視野を広く持ち、中小規模の業者も含めて「相性の良い優良業者」を見つけるようにしましょう。

リフォームや解体は独断でおこなわない

先にも解説しましたが、リフォームで売却価格を上げられる可能性があります。また、あまりにも劣化が激しい家だと、解体して更地にしたほうが早く売れるかもしれません。

しかし、リフォームや解体は高額な費用が必要なうえ、効果がプラスになるかマイナスになるかは物件によって異なります。場合によっては、出費がかさんだだけで結局売れないということもありえます。

個人の判断でリフォーム・解体をするのは非常に危険なので、必ず不動産会社などの専門家に相談しましょう。適切なアドバイスのもと、売却にプラスとなる対策を選ぶことが大切です。

不動産会社に丸投げしない

不動産会社は売却活動のパートナーとして重要な存在ですが、すべてを丸投げすると、自分の希望とは異なる売却結果になるかもしれません。

単純に担当者の能力が低いこともありますし、悪質業者にひっかかってしまう恐れもあります。

不動産会社の言うことにただ従うだけでなく、自分の意見をしっかりと主張し、疑問や不安があれば相談しましょう。「一緒に家を売る」という意識を持てば、納得のいく売却結果に導けます。

家の欠陥や問題点を隠さない

家を高く売ろうとして欠陥や問題を隠すと、後々トラブルになってしまいます。欠陥などは包み隠さず買主に伝え、双方が納得のうえ売ることが大切です。

なお、欠陥や問題点を隠した場合、もしくは知らずにそのまま物件を引き渡してしまった場合は、「契約不適合責任」に問われる恐れがあります。

築古物件のようになんらかの欠陥を抱えている可能性が高い場合、ホームインスペクションなどで家の状態を調べておくことも重要なので覚えておきましょう。

購入希望者に媚びたり高圧的な態度を取るなどしない

内見対応や契約締結時、購入希望者に対しておかしな対応を取らないことも、売却をスムーズに進めるうえで大切です。

家自体が魅力的でも、売主が高圧的であったり、不必要に媚びるような話し方をされたりすると、購入意欲は下がってしまいます。

売主と買主に上下関係はなく、対等な立場になって誠実に対応することが、売買を成立させるために必要となります。

まとめ

家の売却価格はさまざまな要因で決まりますが、売主の工夫で高く売ることも可能です。とくに不動産会社の選別は大切なので、まずは一括査定で優良業者を探しましょう。

ほかにも、節税や経費節約で手残り金を増やすなど、高く売る以外にも利益を増やす方法はあります。

重要なのは、不動産会社に丸投げせず、売主として積極的に売却活動へ参加することです。どうすればより良い売却結果になるか考え行動すれば、きっと高額売却も実現できるでしょう。