川沿いの家売却におけるメリット・デメリットとは？価格やコツを解説

川沿いの家は景色や風通しがよいといったメリットがある反面、地盤が弱く浸水被害を受けやすいデメリットを抱えています。

また、台風などの浸水被害を受けると、売却価格が約30%以上も下がってしまいます。

浸水被害のリスクが高い地域や、実際に浸水被害を受けた家の売却は、買主を見つけることが困難です。

そのため、買主がなかなか見つからないような川沿いの家は、訳あり物件専門の買取業者に買い取ってもらうことをおすすめします。

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川沿いの家におけるメリットとデメリット

正直なところ川沿いの家は、買主にとってデメリットが多いため、売却しにくいです。

まず、川沿いの家における、買主側のメリットは以下2つです。

一方、川沿いの家における、デメリットは以下4つです。

メリットよりもデメリットが多いため、川沿いの家は購入されにくく、買主から値下げ交渉などを受けるため、仲介取引では売却価格が安くなってしまいがちなのが難点です。

では、それぞれのメリット、デメリットを次の項目からもう少し詳しくみていきましょう。

【メリット1】風通しがよい

1つ目のメリットは、風通しがよいことです。

川沿いの家は夏場でも風が吹き込むため、涼しく快適に過ごしやすいです。

また、河川があるおかげで周辺に建物が少ないので、風通しだけでなく日当たりがよい物件も多いです。

【メリット2】自然に近いので景色がきれい

2つ目のメリットは、自然に近いおかげで景色がきれいなことです。

川沿いは木々を植えて遊歩道として整備されているケースが多いので、ビルや住居の少ない自然豊かな景色を眺められます。

とくに再開発された川沿いは、遊歩道や桜並木が整備されており「都心にいながら自然を楽しめる」として、ランニングなどを楽しむ人から人気が高まっています。

【デメリット1】洪水などの災害リスクが高い

1つ目のデメリットは、洪水などの災害にあうリスクが高いことです。

川沿いの家が受けやすい洪水被害は、以下の4種類です。

種類	具体例
氾濫被害	台風や大雨で川の水位が上がり、川の水が堤防を乗り越えたり堤防が決壊する
内水被害	雨水の排水が追い付かなくなり、道路や建物が浸水してしまう
高潮被害	台風などの影響で海面の水位が上昇して、河口付近で川が氾濫する
土砂被害	川沿いでがけ崩れが起こり、土砂が洪水と一緒に川から流れ込む

自然災害そのものを防ぐことはできませんが、自治体が公表している「ハザードマップ」で、ある程度は被害を予測・対策できるので、事前に確認しておくとよいでしょう。

参照:「洪水ハザードマップ」（東京都建設局）

【デメリット2】地盤が脆いので地震に弱い

2つ目のデメリットは、地盤が脆いせいで地震に弱いことです。

川に面していない地層と比べると、川沿いの地層は水分を多く含んでおり、地盤が脆いケースも少なくありません。

地盤が脆い場合、洪水などの水害だけでなく地震発生時にも、地盤沈下や家が傾くといった被害が起きやすいため、地盤改良工事などの防震対策を施すとよいでしょう。

【デメリット3】害虫が発生しやすい

3つ目のデメリットは、害虫が発生しやすいことです。

都心であっても、河川沿いに街路樹などが整備されているケースも多いため、草木から害虫が発生することは少なくありません。

とくに川沿いにある家が低層階の場合、蚊や小さな羽虫といった害虫が住居に入り込んでくる恐れが高いため、防虫対策は欠かさずおこないましょう。

【デメリット4】湿気が多くカビが生えやすい

4つ目のデメリットは、湿度が高いのでカビも生えやすいことです。

川から吹いてくる風は水分を多く含んでいるため、窓を開けていると室内の湿度も上がってしまいます。

川沿いの家は風通しがよい反面、水分が多く含んだ風のせいで湿気が多くなって、カビが発生しやすいため、湿度計を設置して常に湿度を把握しておくとよいでしょう。

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浸水被害にあった川沿いの家は売却が困難

川沿いの家は買主側のデメリットが多いため、もともと売れにくい傾向にあります。

加えて、川沿いの家が浸水被害にあうと、売却において余計に不利になってしまいます。

シンプルに売却価格が安くなるだけでなく、川沿いの家を修理・修繕しないと買主が見つからずに売れ残ってしまうケースも少なくありません。

それぞれのデメリットを、1つずつ見ていきましょう。

浸水した家の売却価格は約30%以上も下がる

浸水被害にあうと、川沿いにある家の売却価格は30%以上も下がってしまいます。

本来なら1,000万円で売れるはずの家でも、浸水被害を受けたせいで売却価格が600万円まで安くなってしまったケースもあるのです。

ただし、需要が高い立地であれば、あまり価格を下げずに売却できるケースもあります。

そのため、事前に不動産業者の査定を受けて、近隣物件の売却価格や相場を把握しておくとよいでしょう。

浸水被害を買主へ必ず報告しなければならない

「浸水被害を買主へ伝えずに売ろう」と考える売主もいますが、損害賠償請求を受ける恐れがあるため、絶対にやめましょう。

浸水被害を買主へ伝えずに不動産を売却すると「契約不適合責任」を追及されて、一方的に売買契約を解除されたり、損害賠償を請求されてしまうのです。

買主は「浸水被害のない家」を購入したつもりなのに、実際に引き渡された家が「浸水被害のある家」だと、契約内容と異なるとして売主の契約不適合責任が追求されます。

つまり、浸水被害にあった家を売る場合、必ず買主へ被害内容を報告しなければならないと覚えておきましょう。

家を修繕・解体しないと買主が見つかりにくい

浸水被害にあった家は利用できる状況にないため、購入したいと思う買主はほぼいません。

そのため、浸水被害にあった家は、修繕・解体しないと買主が見つかりにくいです。

見た目では問題ないと感じていても、床下浸水やカビ被害が起きている恐れもあります。

​​浸水被害にあった家を売るには、住宅診断を依頼して、必要な修繕をおこなってから売却するとよいでしょう。

ちなみに浸水した家を修繕・解体する場合は「罹災証明書」を申請して、費用を行政に肩代わりしてもらうことをおすすめします。

浸水被害を受けた家の売り方は、こちらの記事も参考にしてみてください。

川沿いの家を売るなら「訳あり物件専門の買取業者」がおすすめ

川沿いの家は浸水被害を受ける前に売却するのがベストですが、浸水被害が起きても被害が深刻化する前なら、価格を下げずに売却できます。

ですので、川沿いの家を売りたい人はすぐに買取してもらえる「訳あり物件専門の買取業者」へ売却することをおすすめします。

川沿いの家を売りたい場合、相談先の不動産業者には2種類あります。

種類	売却先	かかる期間
仲介業者	買主を探して家を売却する	数ヶ月〜数年
買取業者	自社で家を直接買い取る	最短数日

このうち「仲介業者」では、買主が見つかりにくく、売主自身で浸水した家を修理・解体しないと売却できないケースも少なくありません。

「買取業者」であれば、買主を探す必要がないので、あなたが査定額に納得した時点で浸水した家をすぐに売却できます。

とはいえ、買取業者にも通常物件をメインに取扱う「大手業者」と、訳あり物件を積極的に取扱う「専門業者」の2種類があります。

種類	取扱物件
大手業者	問題のない通常物件のみ
専門業者	浸水した家や雨漏りのある家など

川沿いにある家の場合、通常物件メインの「大手業者」へ依頼しても、将来的な浸水リスクのせいで買取拒否されたり、安値で買い叩かれてしまう恐れがあります。

そのため、川沿いの家を売りたい場合、より早く・確実に買取してもらえる「訳あり物件専門の買取業者」へ売却するとよいでしょう。

浸水した家でも現状のままスムーズに買取可能

「訳あり物件専門の買取業者」の場合、浸水した家でも修理・解体せずに買取可能です。

基本的に床上浸水した場合、1階部分をすべてリフォームする必要があるため、修理費用に約500万はかかります。

「訳あり物件専門の買取業者」では、買取した物件の原状回復をおこない、資産価値を高めた後で転売するため、リフォーム業者や解体業者と提携していることが多いです。

浸水した家を「訳あり物件専門の買取業者」が自社で修理・解体するので、売主側で何もしなくても、現状のまま売却できます。

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まとめ

川沿いの家を売る場合、デメリットが目立つため、売れにくい傾向にあります。

とくに浸水被害を受けてしまうと、家の売却価格が約30%以上も下がる上、被害内容を買主へ報告しなければならず、修繕・解体しないと買主が見つかりにくいです。

川沿いの家を売る場合、早く売ることが重要になるため、自社で物件を直接買取している「訳あり物件専門の買取業者」へ売却することをおすすめします。

「訳あり物件専門の買取業者」であれば、浸水被害を受ける前の家はもちろん、浸水被害によって修繕・解体が必要なボロボロの家でも、問題なく買取してもらえます。

以下のボタンから「訳あり物件専門の買取業者」の無料査定が受けられるので、まずは「自分の家がいくらで売れるか？」を専門家に確認してもらうとよいでしょう。